社葬にはいくつかの種類がある？最適なお別れ会を検討しよう

社葬とひとことで言っても、さまざまな方法があります。ここでは、社葬の種類について、３つの形態を紹介し、解説します。

社葬とは

社葬とは、企業が主体となって故人を追悼する儀式のことです。

個人葬の場合は、故人のご冥福を祈るための儀式が中心になりますが、社葬の場合は、それだけにとどまりません。社葬は、会社の発展に貢献した方のご逝去を悼み、新しい会社の姿を社内外に示していく場でもあります。

とくに、顧客、株主、取引先などに向けて、会社の将来を示す”広報”としての役割も大きな要素です。

特に創業者やオーナー社長のご逝去は、会社の歴史においても大きな転換点です。故人に代わって誰が会社を牽引していくのか、どのような体制で企業運営がなされ、変わらず安定した事業が進められるのか。

厳粛で格式の高い社葬を執り行うことで、新しい経営陣による新体制で、事業は盤石であることを示すことができます。

社葬は、関係各所に安心感を与え、良好な関係を継続する機会にもなるのです。

社葬の種類

社葬には、大きく３つの種類があります。

どの種類にするのかは、故人や遺族の意向、会社の考えを反映し、決定します。

社葬

会社が運営の主体となって執り行う葬儀・告別式のことを狭義で「社葬」といいます。

多くの場合、遺族により密葬が行われ、荼毘に付された後、本葬として社葬が行われます。社葬は、宗教者を招いておこなう場合と無宗教形式でおこなう場合があり、概ね密葬から40日前後、四十九日の法要の前におこなわれるのが一般的です。

密葬は近親者のみで執り行うことが多く、あくまで遺族が主体となる葬儀です。密葬に取引先の関係者などが多く会葬されると、遺族だけでは対応しきれません。会社としても、密葬の日時などが漏れ伝わらないよう情報の管理に最新の注意を払い、速やかに社葬の実施を通知することが重要です。

合同葬

会社と遺族がともに通夜、葬儀・告別式を合同で行う儀式を「合同葬」といいます。合同葬は、密葬・本葬を分けず、遺族の意思・宗旨を反映した葬儀となり、荼毘に付すまでを執り行います。

故人が亡くなられてから5日～1週間前後に行われるため、準備期間は短く、その中で関連各所へ葬儀日程などの連絡を行い準備・調整を進めていきます。非常に限られた時間の中で遺族と会社との意見調整が必要になりますが、改めて社葬を行うようりも時間的利点が多く、多くの方に個人のお顔を見てお別れをしていただくことができます。

また、費用を遺族と会社で按分することにより、遺族・会社双方の経済的な負担を軽減できることもメリットのひとつです。

お別れ会

「お別れ会」あるいは「偲ぶ会」は、社葬と同じように、遺族が主体の密葬を執り行った後で、日を改めておこなわれます。

儀式に重きをおいて厳粛な雰囲気で執り行う「社葬」に対し、「お別れ会」は、宗教にとらわれない自由な形式でおこなわれます。

お別れ会は、式典を中心とする場合や、おもてなしの会食をメインとする場合など、そのあり方はさまざまです。会場もホテルやレストラン、レンタルスペースなどさまざまな場所でおこなわれます。

自由な形式で行われるのが「お別れ会」「偲ぶ会」の特徴ですが、新体制の紹介や今後の会社の方針をきちんと伝えることは大切です。

社葬を実施する際の注意点

ご遺族・ご家族への許可が必要

どの種類の社葬を選択するにせよ、もっとも大切なことは、ご家族の気持ちです。突然の訃報に、深い悲しみの中にいるご家族に、まずは丁寧に寄り添い、できる限りのサポートをしましょう。

会社として社葬を執り行いたい旨をご家族に申し出れば、ほとんどの場合、同意が得られると思われがちですが、すべてそうとは言えません。

もし、ご家族が社葬の執行を辞退された場合、押し付けるようなことがあってはいけません。大切な人を失ったばかりで、混乱されているのかもしれませんし、謙遜や遠慮をされていることもあるでしょう。また、故人の社内外における影響力の大きさを、ご家族があまり理解されていないということもあります。

社葬を行わず、近親者のみの密葬だけで済ませた場合、「お別れもできなかった」と残念に思う関係先も少なくないはずです。また、「なぜ、あれほどの方の社葬をしないのか？」と思う方もいらっしゃるかもしれません。

だからこそ会社として追悼の場を設ける意味を、丁寧に誠意をもってお話していきましょう。

委員会・役員に関して

ご家族から社葬執行の同意を得られたら、ご家族と連絡を密に取り合い、意思の疎通を図りながら、会社とご家族の双方が納得できる形に決めていきます。

まずは緊急役員会を開催し、葬儀実行委員会を編成します。

葬儀委員長は、ほとんどの場合、施主である会社の代表が務めますが、場合によっては外部の取引先関係者に依頼することもあります。

葬儀実行委員長は、社葬運営における実質的な責任者です。多くは役員、総務部長や人事部長が務め、社葬運営の全体を把握します。

葬儀実行委員会（葬儀本部）の編成は、各部署より選出された社葬の実行委員で構成し、総務・人事・秘書の担当者や葬儀社とも連携する体制を整えます。

葬儀実行委員（係員）の役割分担をおこないます。受付・記帳係、接待係など、当日の葬儀実行委員の役割分担を決めます。葬儀社に依頼することと社内で行うことを明確にしておきます。

社葬の種類ごとのご相談はこちらから、Storyにお問い合わせください。

お別れ会の会場・葬儀社が決まらない

社葬やお別れ会の執行が決まったら、葬儀実行委員会の編成と共に、会場を決定し、また、施行を依頼できる信頼できる事業者を早めに決定する必要があります。

会場探しをネット検索だけでおこなうのは、思いのほか困難です。Storyでは、ホテル・レストラン・会議室・レンタルスペース・宗教施設・講堂・体育館など、これまでの数多くの実績を踏まえて、社葬の目的に沿った会場をご提案いたします。

また、社葬のアイディア出しから会場との打合せ、祭壇の提案や供花の管理、案内状の作成と発送、その他さまざまな手配一式を、葬儀実行委員の皆さまに寄り添いながら二人三脚で準備を進めて参ります。

社葬の実施・見積

社葬の実施にあたって、Storyでは、これまでの実績に沿ってさまざまなご提案をおこない、ご予算に合わせたお見積を作成いたします。

また、当日の進行につきましても、社内で対応できない部分は経験豊富なStoryのスタッフが社葬を主催する会社の一員としてお手伝いさせていただきます。

参加者数・規模感に関するお問い合わせ

社葬の種類を決定するにあたって、目安となるのは、想定される参加者数や、規模感です。

社葬というと、大企業が行うものというイメージがあるかもしれませんが、Storyでは、大ホールや宴会場などを使った大規模な社葬から、社内の会議室で執り行われるような中小規模の社葬まで数多くの経験がございます。

まずは想定されている規模感についてお伝えいただくと、全体の予算やボリュームのイメージがつきやすいでしょう。

まとめ

社葬の種類について、３つの形式を紹介し、また社葬を実施する際の注意点について、まとめました。

どのような種類・形式にするにせよ、何のために社葬を行うのか、その目的について、常に念頭に置いておく必要があるでしょう。

Storyでは、社葬・合同葬・お別れ会など、目的に応じたさまざまな種類の社葬を執り行った経験がございます。中小規模から大規模な社葬まで、さまざまな提案が可能ですので、まずは早めのご相談をおすすめいたします。