社葬・団体葬・合同葬などと普通の葬儀・お葬式では、施主（葬儀の費用を負担し、運営の主体となる責任者）が異なります。
一般の葬儀では施主はご遺族であるのに対し、社葬は故人の属していた企業になります。また、葬儀の目的も、社葬はより社会的な意味合いの強いものになります。
社葬とは – 運営の主体が企業にある葬儀
「社葬」とは、企業の創業者や役員、社員が亡くなったときに、企業が主催して行う葬儀のことを言います。企業や団体が主催して行う公的な葬儀のことを総称して「団体葬」とも言います。
これに対して、企業ではなく遺族が主催して行う一般的な葬儀は「個人葬」です。
また、企業が遺族と合同で葬儀を主催し、個人葬と本葬を一緒に行う葬儀は「合同葬」となります。2つ以上の企業や団体が合同で行う葬儀を「合同葬」と呼ぶこともあります。
合同葬は、通常の社葬に比べて費用を抑えることができるため、これまで社葬を行わなかった中小企業でも、合同葬の形で社葬を執り行うケースが増えてきています。
運営の主体が企業にあり、企業の経費で葬儀が執り行われること。それが社葬の概念であり、社葬と他の葬儀とを分ける判断基準であるといえるでしょう。
一般的な個人葬では、弔問を受ける葬儀主催者である喪主（祭祀主催者）と、葬儀の費用負担・運営責任者である施主（布施する主）が同一であることが大半ですが、社葬の場合は、喪主を遺族の代表者が務め、施主は企業となります。
また、葬儀委員長は企業の代表者が務めます。
故人の業績や、次世代の盤石体制をアピールする場
社葬・団体葬は、個人葬とはその趣旨・目的に大きな違いがあります。
個人葬は死者を哀悼し慰安することをその趣旨としています。しかし、社葬はそれのみならず、故人が企業に遺した業績や、企業の今後の体制が磐石であることなどを知らしめる役割も併せ持っています。
故人を企業に貢献した人物としてフィーチャーし、企業そのものを最大限アピールできるような葬儀を行う。それが社葬の特徴であり、一般の個人葬と大きく異なるところです。
企業はその目的を果たすため、社葬の趣旨・目的をしっかりと定義し、それに則った社葬を運営していく必要性があります。
社葬の準備には専門ノウハウが必要
社葬・団体葬は、企業が主体となって行う葬儀なので、当然規模が大きくなり会葬者も多くなります。
準備日数も必要となることから、お亡くなりの直後には個人葬としての密葬を行い、1～2カ月後に本葬として社葬を営むことが一般的です。もちろんその際には多大な葬儀費用もかかります。
そのため、社外的な告知活動や社葬実行委員会の設置、取締役会による社葬の決定、税務上の手続きなど、さまざまな準備や手続きを行う必要性があります。
また、葬儀の運営に際しても、多くの会葬者への対応を滞りなく行えるような、専門的なノウハウが必須となります。
独創的な社葬 – お別れ会プロデュース「Story」
最近では、社葬や団体葬も自由なスタイルで故人を偲ぶ「お別れ会」が主流になってきています。
Story（ストーリー）では、社葬・団体葬としても対応できるオリジナルのお別れ会プロデュースを行っています。
ご満足いただくお別れ会にしていただくために、お客様と50回でも100回でもやりとりをしながら、場所、故人を偲ぶ空間演出、プログラム、お料理まで、故人やご遺族の思いを形にします。
はじめての社葬であれば、規模にかかわらずご相談ください。専任プロデューサーが準備から当日の運営までわかりやすくサポートします。
NHK「おはよう日本」でStoryが紹介されました
